仕事はパソコンがあればどこでも可能というのが、いまのご時世であり、グループウェアやクラウドソフトにより場所と問わなくなっています。しかし、企業活動を行う上では営業拠点は必要であり、本社以外で名刺に記載できる住所を確保したいというのであればバーチャルオフィスが有効です。
バーチャルオフィスなら複数契約を行っても、賃貸オフィスより圧倒的にコストを抑えることができます。都市部の賃貸オフィスを1フロア契約する金額で日本全国各地の住所を利用することができます。社員は、借り上げ契約した社宅で日常業務を行うだけで済み、営業活動を行う場合はバーチャルオフィスの住所を連絡先とすることができます。また、バーチャルオフィスが住所を利用するだけでなく、固定電話回線を確保し転送を行うこともできます。バーチャルオフィスの電話番号を受付先とすることでスマートフォンで対応することもできます。常に携帯するスマートフォンの電話番号を教えることがなくなり、営業活動が就業時間を過ぎてからも行うというような問題を解決することができます。さらにバーチャルオフィスは、会議室を利用できるサービスもあり取引先との商談や打ち合わせなどを行う場所の確保にも適しています。バーチャルオフィスなら毎月の料金と社員の住居の家賃というコストで多くの拠点を開設できます。
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